近頃、インターネットでショッピングすることが当たり前になってきました。

 

「Amazon」や「楽天市場」を覗いてみれば欲しいものはなんでも置いてありますし、ネットショッピングだと外出する必要がないので便利です。

 

この流れに大きく影響を受けているのが、運送業です。
「ヤマト運輸」や「佐川急便」などの運送会社は、ネットショッピングの広まりにより利益を得ていますが、現場で働く配達員は悲鳴をあげています。

ネットショッピングで買い物をしたことがある人はわかると思いますが、大体の商品は購入して2,3日、早ければ翌日や即日で届いたりします。

消費者にとっては配送が早ければ早いほど嬉しいですが、配達員にとっては大変です。

さらに近年問題になっているのが「再配達」です。

せっかく急いで荷物を届けにきても、購入者が在宅でなければもう一度届けにこなくてはいけません。

そうすると配達員の仕事量が2倍、3倍と増えていきます。

この窮地を救うのが「ドローン配送」です。
ドローンの機体に配送ボックスを装着し空から荷物を届けることで、道が入り組んだ場所や山間部にも直線距離で配達することが可能ですし、配達員不足の解消にも繋がります。

AI技術を用いることで、配送までの最短ルートや届け順、顧客データや天候の管理もできるので、効率的な配達ができるようになります。
 

もちろんドローンにはリスクもあります。

墜落や故障などの可能性はゼロにすることができませんし、もし事故で人に怪我を負わせてしまえば一発アウトです。

そうならないように、各企業がドローン実用化に向け技術を磨いています。
2018年、東京電力とゼンリン、そして楽天が共同実験を行いました。

送電鉄塔の上空に「ドローンハイウェイ」なるものを作り出し、そこを経由してドローンで荷物を届けるというものです。

楽天は、インフラ会社や地図会社と業務提携を結ぶことで、ドローンの安全飛行を可能にしました。

他にも、米国ではAmazonが2016年から実際の顧客にドローン配送を行なっています。
法規制により配送できる範囲は限られていますが、今後さらに普及していくと考えられます。
 

また、再配達を防ぐためのアプリなども続々と開発されています。

ネットショッピングが世の中のスタンダードとなりつつある今、消費者だけでなく配送業者のことも念頭に置いて、ドローンやアプリなどのテクノロジーを活用していく必要があります。

 

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